持続型社会研究協議会では、エネルギービジョン「トリプル50」を実現するために必要な技術開発について、議論を続けてきました。
この議論を踏まえて、昨年10月に発表した持続型社会エネルギービジョンに、個別の技術課題を加えた改訂版（⇒持続型社会へ向かうエネルギービジョン（改訂版））を発表致します。
平成17年9月
持続型社会研究協議会 幹事
持続型社会研究協議会では、これらの問題を解決し、日本が世界の範となる持続型社会を実現するための技術開発の挑戦目標（エネルギービジョン）として、トリプル50（⇒プレス発表資料2005.5.6）を発表しました。
具体的には、日本が持続型社会を実現する為、2030年時点での日本の目指すべきエネルギービジョンとして、トリプル50−1. エネルギー自給率50%、2. エネルギー利用効率50%、3. 化石燃料依存率50%−を設定しました。
平成17年5月
持続型社会研究協議会 幹事
東京大学生産技術研究所と大学院工学系研究科総合研究機構社会連携推進室は、大学と企業が対話を行いながら、それぞれの強みを生かして、相乗効果を発揮し、科学技術の向上と産業競争力の強化を通じて広く社会に貢献するために「未来開拓連携」という新しいスキームによる産学連携をスタートしました（⇒趣意書）。
その第1弾として、石川島播磨重工業株式会社、株式会社東芝、株式会社日立製作所、三菱重工業株式会社の４社と、持続型未来社会に対するビジョンを構築・共有し、これを実現することを通じて社会に貢献することを目的として、「持続型社会研究協議会」が、平成16年3月から発足しました（⇒協議会規約調印者、協議会参加者名簿）。
この協議会は、現在、「持続型社会実現のための循環型エネルギー技術」をテーマに選んで、次の活動を行っています。
日本の重工業･重電機産業を代表する企業群が東京大学とともに一つのテーブルを囲み、all Japanの視点から日本のエネルギー問題を議論するという、従来の産学連携の枠組みには無い画期的な取組です。
持続型社会研究協議会は、発足以来半年間の検討を経て、このたび、「持続型社会へ向かうエネルギービジョン」を発表しました。今後は、このビジョンをもとに、個別の技術のロードマップ策定の作業を進めていきます。
平成16年10月
持続型社会研究協議会 幹事
持続型社会研究協議会